クレジットカード付帯の海外旅行保険の使い方は?旅行前から保険金請求まで
クレジットカード付帯の海外旅行保険はどう使う?
海外旅行中に病気やけが、持ち物の盗難などに遭ったとき、クレジットカードに付帯する海外旅行保険を利用できる場合があります。
しかし、いざ保険を利用する場面になると、「どこへ連絡すればいい?」「病院の治療費はどうすればいい?」「保険金を請求するには何が必要?」など、対応に迷うこともあるでしょう。
海外旅行中のトラブルは、いつ起こるかわかりません。いざというときに慌てず対応できるよう、事前に使い方を確認しておくことが大切です。
この記事では、クレジットカード付帯の海外旅行保険について、旅行前に確認しておきたいことから、旅行中のトラブルへの対応、帰国後の保険金請求まで、具体的な使い方を解説します。
クレジットカードの海外旅行保険とは?
クレジットカード付帯の海外旅行保険とは、旅行中の事故や病気、持ち物の盗難などによる損害を補償するものです。
カードによって補償内容や適用条件は異なりますが、原則として、保険に加入するための追加の手続きや保険料は必要ありません。
クレジットカードを持っているだけで一定の補償を受けられるため、保険会社が提供する任意保険には加入せず、カード付帯の保険だけで海外旅行に備えようと考える方もいるでしょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険で補償される内容
クレジットカード付帯の海外旅行保険では、一般的に次のような補償があります。
| 補償項目 | 補償されるケース |
| 傷害・疾病治療費用 | 旅行中のケガや病気の治療を受けた場合 |
| 傷害後遺障害 | ケガによる後遺障害が生じた場合 |
| 障害/疾病死亡 | ケガや病気が原因で死亡した場合 |
| 救援者費用 | 入院などで親族が現地へ駆けつけ、交通費や宿泊費が必要となる場合 |
| 携行品損害 | 持ち物の破損や盗難被害にあった場合 |
| 損害賠償 | 他人にケガをさせたりホテルの備品・レンタル品などを壊したりした場合 |
| 航空機寄託手荷物遅延 | 飛行機で預けた荷物が届かず、衣服や生活必需品等の購入が必要となった場合 |
| 航空機遅延費用等補償 | 飛行機の遅延・欠航などで宿泊費や食事代などが必要となった場合 |
ただし、すべてのカードでこれらが補償されるとは限りません。また、同じ補償でも保険金額や免責金額、適用条件などはカードによって異なります。
自動付帯と利用付帯の違い
クレジットカード付帯の海外旅行保険には、「自動付帯」と「利用付帯」の2種類があります。
| 自動付帯 | クレジットカードを所持しているだけで保険が適用される |
| 利用付帯 | カード会社が指定する条件を満たすことで保険が適用される |
自動付帯の場合は、カードを所持しているだけで保険が適用されるため、特別な手続きは必要ありません。
一方、利用付帯の場合は、旅行中の移動費やツアー代金などを指定のカードで支払うといった条件を満たす必要があります。カードを持っているだけでは保険が適用されないため、注意が必要です。
【海外旅行前】クレジットカード付帯保険を使う準備
クレジットカード付帯の海外旅行保険を利用する場合は、旅行前に補償内容や適用条件を確認しておくことが大切です。
事前の準備が不十分だと、せっかくクレジットカードを持参しても、保険が適用されない可能性があります。
ここでは、クレジットカード付帯保険を利用するために、海外旅行に出発する前に確認・準備しておきたいことを解説します。
海外旅行保険が付帯するクレジットカードを用意し、補償内容を確認する
まずは、海外旅行保険が付帯しているクレジットカードを用意しましょう。
すべてのクレジットカードに海外旅行保険が付帯しているわけではないため、旅行前に保険の有無を確認する必要があります。
また、カードによって補償内容や保険金額、補償期間なども異なります。「病気やケガの治療費はいくらまで補償されるか」「携行品の盗難や破損は補償されるか」など、自分に必要な補償が含まれているか確認しておきましょう。
特に、渡航先によっては医療費が高額になるため、傷害・疾病治療費用が不十分だと、クレジットカード付帯の保険だけでは全てを補償でカバーできない場合があります。
補償内容に不安がある場合は、保険会社などが提供する任意の海外旅行保険への加入も検討しておくことが大切です。
利用付帯のカードの場合は適用条件を満たしておく
海外旅行保険が「利用付帯」のクレジットカードでは、旅行代金などをカードで支払うことが補償の条件となっている場合があります。
適用条件はカードによって異なり、出国前に特定の費用をクレジットカードで支払うことが条件となっている場合もあります。条件を満たしていなければ、万が一の際に補償を受けられない可能性があるため注意が必要です。
旅行前に、どの費用をいつまでにクレジットカードで支払う必要があるのか、必ず確認しておきましょう。
海外旅行保険の問い合わせ先・緊急連絡先を控える
海外旅行保険の利用が必要になるようなトラブルに合った場合は、カード会社へすぐに連絡するのが原則です。そのため、事前に問い合わせ先や緊急連絡先を確認しておきましょう。
海外ではインターネットに接続できないなど、連絡先を調べることが難しい場合もあります。スマートフォンに保存するだけでなく、必要に応じてメモしておくと安心です。
【海外旅行中】クレジットカード付帯保険の使い方
ここからは、海外旅行中に病気やケガ、盗難などのトラブルが起こった場合、クレジットカード付帯の海外旅行保険をどのように利用するのかを解説します。
基本的な対応の流れは共通していますが、トラブルの種類によって必要な手続きや準備する書類などが異なる場合があります。
「病気やケガ」「盗難・携行品の破損」「他人への賠償事故」など、ケースごとの対応方法を確認していきましょう。
トラブルが起きたときの基本的な流れ
クレジットカード付帯の海外旅行保険を利用する場合、基本的には次のような流れで対応します。
- トラブルの内容が保険の補償対象になるか確認する
- 発生した場所や時間、状況などを記録する
- カード会社や付帯保険の問い合わせ窓口に連絡し、トラブルの状況を伝える
- 案内に従って、必要な対応や手続きを行う
- 必要に応じて、現地で診断書や事故証明書、領収書などの書類を取得する
- 帰国後に保険金の請求を行う
保険の利用方法や必要な書類は、トラブルの種類やカードによって異なります。自己判断で対応を進めると、保険金の請求に必要な手続きを飛ばしてしまう可能性もあるため、カード会社の指示にしたがって進めましょう。
病気やケガをした場合
病気やケガの治療費の補償を受けるためには、以下のような流れで受診を行います。
- 海外サポートデスクなどに連絡する
- 必要に応じて提携医療機関を紹介してもらう
- 医療機関を受診し、必要な治療を受ける
- 自分で医療費を支払った場合は、領収書や診療明細書などを保管する
帰国後に保険金を請求する際には、診療明細書や領収書などの書類が必要となることが多いです。必要書類をあらかじめ確認し、帰国まで大切に保管しておきましょう。
盗難・携行品の破損があった場合
盗難や携行品の破損があった場合も、盗難や破損が発生した状況を整理して、なるべく早くカード会社に連絡することが大切です。
なお、盗難に遭った場合は、現地の警察に届け出て、盗難証明書の発行が必要になる場合があります。
そして、保険金を請求する際には以下のような書類が必要となります。
- 破損の状況がわかる書類・写真
- 修理費用の見積書・領収書
- 購入時の領収書など、携行品の購入価格がわかる書類
他人への賠償事故が起こった場合
海外旅行中に、誤ってホテルの備品を壊したり、他人にケガをさせたりして損害賠償を求められた場合も、まずは保険の窓口へ連絡しましょう。
賠償事故では、事故の状況を記録するとともに、必要に応じて相手方の連絡先なども保管しておきます。
トラブルを避けるためにも、自分の判断で示談や賠償金の支払いを約束しないことも重要です。
【帰国後】クレジットカード付帯保険の保険金を請求する方法
帰国後は、必要な書類を準備し、保険金を請求する手続きを行います。
病院のキャッシュレス診療などを利用していない場合、現地でかかった治療費やその他の費用を一度自己負担することがあります。
その場合は、帰国後に必要な書類を提出して保険金を請求し、自己負担した費用の補償を受けましょう。
保険金請求に必要な書類を準備する
保険金を請求する際には、トラブルの内容に応じた書類を準備する必要があります。
たとえば、病気やケガの場合は医療機関の領収書や診療明細書、盗難の場合は警察への届け出を証明する書類、賠償事故の場合は事故の状況がわかる書類などです。
必要書類がそろっているか、紛失しているものがないかを、保険金請求の手続きを始める前にもう一度確認しておきましょう。
保険金請求の窓口へ連絡して書類を提出する
必要な書類がそろったら、クレジットカード会社や付帯保険の保険金請求窓口へ連絡し、案内に従って保険金請求の手続きを進めます。
なお、保険金の請求には「発生から30日以内」などと期限が設けられている場合があります。ただし、期限は保険によって異なるため、カードの規約を確認しておきましょう。
期限を過ぎると保険金を請求できなくなる可能性もあるため、帰国後はできるだけ早めに必要書類を提出することが大切です。
保険金が支払われるまでの流れ
必要書類を提出した後は、カード会社などによる内容の確認が行われます。追加の書類や確認事項がある場合は、担当者から案内されるため、その指示に従って対応しましょう。
保険金が支払われるまでの期間は、保険金請求の内容や必要書類の提出状況などによってさまざまです。
必要な確認が完了すると、指定した口座などに保険金が支払われます。
クレジットカード付帯の海外旅行保険を使うときの注意点

クレジットカード付帯の海外旅行保険は便利ですが、カードによって補償内容や適用条件が異なります。
いざというときに補償を受けられないことがないよう、以下の点に注意しましょう。
トラブルが起こったらできるだけ早く保険の窓口へ連絡する
先述のとおり、海外旅行中に病気やケガ、盗難などのトラブルが起こったら、できるだけ早くクレジットカード会社や付帯保険の窓口へ連絡しましょう。
トラブルが起こった際に連絡することで、その場で必要な対応や手続きについて案内を受けられます。また、保険によっては、所定の手続きを行わなかったことなどを理由に、補償を受けられなくなる可能性もあります。
トラブルが起こったら自己判断で対応を進めるのではなく、まずは保険の窓口へ連絡することが大切です。
利用付帯などの条件を満たしていないと補償対象外になる場合がある
クレジットカード付帯の海外旅行保険は、カードを持っているだけで必ず補償を受けられるとは限りません。
特に「利用付帯」のクレジットカードは注意が必要です。海外旅行保険が付帯しているクレジットカードを持っているのに、実際には適用条件を満たしておらず、補償を受けられなかった…そんなケースもあります。
旅行前に、旅行代金などの支払いが必要かどうかなど、クレジットカードに付帯する海外旅行保険の適用条件を確認しておきましょう。
クレジットカードの付帯保険だけでは補償内容や補償限度額が限られる場合もある
クレジットカード付帯の海外旅行保険は、別途保険料を支払う必要がないなど便利な一方、補償内容や保険金額が十分ではない場合があります。
特に、海外で高額な医療費が発生する可能性を考えると、治療費用の補償額などを確認しておくことが重要です。
必要な補償が不足している場合は、クレジットカード付帯の海外旅行保険だけでなく、保険会社が提供する海外旅行保険への加入も検討しましょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険の使い方についてよくある質問
ここからは、クレジットカード付帯の海外旅行保険の使い方について、よくある質問にお答えしていきます。
家族や同行者がトラブルにあった場合も補償される?
クレジットカード付帯の海外旅行保険に「家族特約」がついているのであれば、カードの契約者本人だけでなく、家族や同行者が補償の対象となる場合があります。
ただし、家族特約の有無や補償される家族の範囲、同行者が補償対象となる条件などは、クレジットカードによって異なります。
家族特約が付いていないが、家族の旅行中のトラブルにも備えたい場合は、家族それぞれが別途海外旅行保険に加入するなどの対応が必要です。
クレジットカードを複数持っている場合、補償金額は合算できる?
海外旅行保険が付帯したクレジットカードを複数持っている場合、補償額を合算できることがあります。
ただし、補償項目によって合算の取り扱いが異なるのが一般的です。
| 項目 | 合算のルール |
| 傷害死亡・後遺障害補償額 | 合算されず、各カードの中で最も高い補償額が適用される |
| 上記以外の補償項目 | 各カードの補償額を合算できる場合がある |
たとえば、傷害死亡・後遺障害の補償額が300万円と200万円のカードを2枚持っている場合、一般的には300万円が補償額となります。
一方、治療費用などは、300万円と200万円の補償を合算して500万円とすることができる場合があります。
ただし、合算の可否や条件はカードによって異なります。複数のカードを利用する場合は、それぞれの保険の適用条件や補償内容をご確認ください。
保険金請求に必要な書類を紛失した場合はどうすればいい?
保険金の請求に必要な書類を紛失した場合でも、保険会社に相談することで対応できる場合があります。まずは保険金請求窓口に連絡し、書類の再発行や代替書類での請求が可能か確認しましょう。
自己判断で手続きを進めず、保険会社などの担当者に状況を伝え、必要な対応を確認することが大切です。
クレジットカード付帯の海外旅行保険は「使い方」を事前に確認しておきましょう
今回は、クレジットカード付帯の海外旅行保険の使い方について解説しました。
主なポイントは、以下のとおりです。
- 旅行前に補償内容や適用条件、緊急連絡先を確認する
- トラブルが起きたら、できるだけ早く保険の窓口へ連絡する
- 必要な書類は、できるだけ現地で準備・保管する
- 帰国後に必要書類を提出し、保険金を請求する
- 補償が不足する場合は、別途海外旅行保険への加入を検討する
いざというときに慌てず対応できるよう、出発前に補償内容や利用条件、必要な手続きを確認しておくことが大切です。
